これだけは知っておきたい中国 SEM 事情 Vol.2

「百度（Baidu）」の CtoC プラットフォーム完成のニュースや「阿里巴巴（Alibaba）」の EC 世界戦略始動など、中国ネット業界がまた一段と騒がしくなってきた。前回も触れた通り、中国は今年6月にインターネット人口が2億5,300万人を突破し世界最多となり、検索エンジン利用者数も1.75億人、利用率69.2％と高いことから、世界最大の SEM 市場として、ぜひともおさえておきたいマーケットの1つ。そこで、今回は、中国大陸の検索業界を把握するために、ぜひとも知っておきたい検索エンジンと主要サイトの相関関係を図とともにご紹介したい。

図：中国の検索エンジン相関図 (2008年9月時点）

■検索エンジンは「百度」対「谷歌」の構図
まず注目すべきは約70％という圧倒的なシェアを持つ「百度（Baidu）」と、ポータルサイトや主要サイトの囲い込みで2割強からシェア拡大を進める「谷歌（Google）」の2社。MP3 検索や動画検索など国内ニーズに合わせたサービスをいち早く自社で確立してきた「百度（Baidu）」は、その反面、他の大手サイトへのエンジン提供やコンテンツ提携はあまり表立ってはいない。

おさえておきたいのは、多くのネットユーザーから支持を受けているカテゴリー検索の老舗「網址之家（hao123）」や、オンライン試験情報サイト「無憂考網（51TEST）」、ファイナンスサイト大手の「東方財富網（eastmoney）」など。筆者もよく利用するサーチ系情報サイト「中文搜索引擎指南網」と、その BBS も業界的には要チェック。

一方、「谷歌（Google）」は、インスタントメッセンジャー（IM）「QQ」で有名な4大ポータルサイトの1つ「騰訊（Tencent）」と、傘下の検索エンジン「捜捜（SoSo）」、および同じく4大ポータルの「新浪網（sina）」への技術提供をはじめとして、多くのサイトに自社エンジンを提供。最近では、動画サイト大手の「土豆網（Tudou）」、今年8月に提携を発表した音楽サイト「巨鯨音楽網（TOP100）」なども注目されている。

■差別化戦略で抗戦する他の検索エンジン
2 強と比較すると検索シェアこそ少ないものの、他の差別化戦略も見逃せない。特に中国では、ポータルサイトが検索エンジンを取り囲んで組織化するケースが目立っており、「雅虎（Yahoo!）」を傘下におさめる「阿里巴巴（Alibaba）」グループは、傘下のアジア No.1の EC サイト「淘宝網（Taobao）」を主軸に、決済、エスクローサービスの「支付宝（Alipay）、広告マッチングの「阿里媽媽（Alimama）などを連携させた、世界規模の EC ビジネスモデル「大淘宝戦略」を始動。

また「捜狗（Sogou）」は北京オリンピックスポンサーとして大成功した4大ポータルサイトの1つ「捜狐（Sohu）」のグループとして、五輪期間中のユーザー拡大と、ブランディング戦略を実施。同じく4大ポータル「網易（NETEASE）」傘下の検索エンジン「有道（Youdao）」は、2億人超の登録ユーザーを抱えるオンラインゲーム「夢幻西遊」をグループに持ち、若年ユーザーを中心としたシナジーが期待されるなど、それぞれが、特徴を生かしたユーザーの確保を行っているといった状況となっている。

■相関図を SEM 戦略の指針に
相関図は、あくまでも中国の主要検索エンジンと、それを利用する主要 Web サイトの関係を簡素化し可視化したもので、16万サイトといわれる「百度（Baidu）」のユニオン体制や、「Google」のグローバルネットワークなどの状況をすべて網羅しているわけではない。ただ前述の通り、中国は主要ポータルやローカルサイトのユーザーも非常に多いため、検索エンジンの提供により訴求範囲や対象が大きく影響されてくるのも事実。

分かりやすく言うと、ポータルサイト「新浪網（Sina）」で Web 検索したユーザーは、「谷歌（Google）」を利用したこととなり、ファイナンスサイト「東方財富網（eastmoney）」で企業検索したネットトレーダーも「百度（Baidu）」の検索結果を得るユーザーとなりうるため、検索エンジン相関図を把握し、関連サイトの内容やユーザー層をチェックすることが、中国 SEM 戦略の1つの指針となるのだ。

激動の中国検索エンジン市場では、容易に未来を占うことは出来ないが、急拡大するマーケットに便乗する千載一遇のチャンスと捉えることも出来る。今後も定期的に相関図をアップデートするなど最新動向を発信し、変化に対応できる中国 SEM 戦略をサポートしていきたい。

出典：中国インターネット協会運営「中国網站排名」
　　　：CNNIC（中国ネットワークインフォメーションセンター）「中国互聯網絡発展状況統計報告」2008

執筆：株式会社アイレップ　SEM 総合研究所　熊倉淳