マイクロソフト、仮想宇宙マップ「WorldWide Telescope」を公開
米マイクロソフトは2008年5月12日、世界各地の天文台や宇宙望遠鏡からの高解像度画像を楽しめる「WorldWide Telescope」を公開した。Microsoft Researchが開発。銀河系、星雲、惑星などのテラバイト単位の天体写真をつなぎ合わせることで仮想的な宇宙空間を構築した。Google Sky と同様のサービスだが、WorldWide Telescopeはアプリケーションのダウンロードが必要。
WorldWide Telescope
http://worldwidetelescope.org/
WorldWide Telescope Brings Space Exploration to Earth
http://www.microsoft.com/presspass/press/2008/may08/05-12WWTPR.mspx
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会社のPCで開こうとしたらフリーズ 内容確認できず…。
Google 67.90%、Yahoo! 20.28% - 米検索エンジンシェア 2008年4月 - 米Hitwise調査
米Hitwiseは2008年5月14日、米国の検索エンジンシェアを発表した。
2008年3月の検索シェアは、Googleが前月比0.65ポイント増の67.90%。2位のYahoo!は前月比マイナス0.1ポイントの20.28%、3位のMSN / Live Searchは同マイナス0.39ポイントの6.26%。Ask.comは0.8ポイント増の4.17%だった。他の45個の検索エンジンのシェアは、全体のわずか1.40%に過ぎない。
あわせて、検索エンジンからの送客数を業種別にまとめたデータを発表した。2007年4月と比較して、旅行、娯楽、ビジネス&金融、スポーツ、オンラインビデオ、ソーシャルネットワーキングの各カテゴリにおいて、検索エンジンからの直接トラフィックの割合が10%以上増加していることがわかった。ユーザーが各カテゴリのサイトにアクセスする上で、検索エンジンが重要なナビゲーションの役割を果たしていることがわかる。
Google Receives Nearly 68 Percent of U.S. Searches in April 2008
http://www.hitwise.com/press-center/hitwiseHS2004/google-receives-us-searches.php
SEMキャンペーン全体最適のためのキーワードの選び方 - アイレップのSEOスタンダード
今回は、ユーザーの検索行動の観点から、キーワードを選ぶための考え方や視点について説明をしていく。
ユーザーは、検索を繰り返し目的の情報にたどり着く
ユーザーにある興味・関心がわき、検索行動を起こす時、その行動は1回で終了するとは限らない。つまり、コンバージョンが発生する前に何度か検索をしている、ということだ。
特定のサイトに到達することを目的とするナビゲーションサルサーチ(例えば、2chやNHK、ANA、企業名など)はともかく、携帯端末を買い換えるにあたって価格や比較、クチコミの情報を集めるとか、ミャンマーの軍事政権について調査する、アイドルの壁紙画像を探すといったケースにおいて、ユーザーは行き着いたページで新たな発見や興味・関心を持ち、続けて検索を実行することは少なくない。たとえば、あるブランドの商品に関心を持ち、そのネットでの評判を探していたところ、同等機能を持つ別ブランドを推す声が多いことがわかったら、今度はその別ブランドについて調査するために検索を開始するといった具合だ。米Ask.comの調査によると、平均して1ユーザーは1セッションあたり、10分検索を行い、10回の検索を実行し、13個のページをピックアップするという(Ask.com、2005)
こうした検索行動は、購買サイクルのステージによって細分化することができる。たとえば、漠然とある商品やサービスが欲しいと認知した段階においては一般的なキーワードで存在する商品やサービスそのものを調べるために検索するだろうし、調査段階であれば主要なブランドやメーカーごとの基本的な商品情報を手に入れるための検索を行うだろう。また、比較・検討段階であれば価格情報や評判を調べるための「クチコミ」「評価」といったキーワードを使った検索が多くなるに違いない。最終的にお目当ての商品が決まり、オンラインで購買するのであれば小売店や直販サイトの名称をキーワードで検索していくかもしれない。
このように、ユーザーがオンライン・オフラインにおけるトランザクション(商取引)を目的とした検索行動を起こした時、それに到達するまでには相応の検討時間は発生するし、ベストな買い物をするために情報収集のための検索行動を起こす。
企業のマーケティング担当者の多くはきっと、こうした消費者行動を当然理解しているはずなのだが、現実にサーチマーケティングにおいて、消費者行動を反映した施策を実施している企業はそれほど多くない。
たとえば、単純に検索回数が多い数個のキーワードをピックアップして検索連動型広告を運用する、潜在顧客を誘導する可能性があるキーワードが数万単位で存在するのに、いわゆる成果報酬型SEO会社にアウトソースしてわずか1~2個のキーワードに月額数十万円の費用をかけるといった具合だ。これはサーチマーケティング全体で見れば極めて部分的な最適化に過ぎないのだが、これが問題だと認識する担当者が少ないのが実情だ。潜在顧客が様々な検索意図(インテント)を持って検索をしている以上、そのユーザーとの接触機会を最大化させ、順位でなく売上やコンバージョン、リード獲得といった企業が本来求めるべき指標を最大化させるサーチキャンペーンを組み立てるべきであるし、オフラインやその他ネット広告も展開するならシナジー創造の可能性を検討するべきであろう。
こうした考えを実践した事例が米国にあるので紹介しよう。ある大手航空会社は、競合他社がサーチマーケティングに莫大な予算を投下し競争が激化したことに伴い、サーチキャンペーンの見直しを行うことにした。オンラインにおけるユーザーの購買行動を詳細に分析し、航空券購入前の12週間前から(チケット購入のための)検索行動を開始する、特定の空港名称を含むキーワードが存在すること、などのユニークな情報を取得した。これを反映するためにユーザーの検索意図を想定した上で適合するコンテンツをWebサイトに展開し、関連キーワードでユーザーにマッチさせるキャンペーンを組むという対応を行ったのだが、この結果、サーチマーケティング予算を増額せずに売上を2倍近く上げることに成功している。
こうしたユーザー行動ベースのキャンペーン設計は残念ながら日本の企業での取り組みは進んでいるとは言い難いが、参考にして頂きたいと思う。
「間接貢献」キーワードと「直接貢献」キーワード
Web解析をした時、あるコンバージョンが発生した時に利用された検索キーワードが仮に「A」だったとしよう。この時、「A」というキーワードをトリガーとしてコンバージョンが発生したため、「A」を評価するのは当然と考えよう。しかし、「A」というキーワードを誘発させたきっかけが、その直前に検索された「B」というキーワードだったら、果たしてこの「B」はどう評価するべきだろうか。
もっとわかりやすい例を出そう。例えばある新商品を紹介したテレビCMが流れ、それを偶然視聴したユーザーがたまたまその分野の商品に興味を持っており、そのCMをきっかけに検索をして当該商品ページに訪れ、購買に至ったとき。この時、利用された検索キーワードは評価すべきだろうが、そのキーワードを誘発したテレビCMも評価されるべきだろう。
話をキーワードレベルに戻すと、前半で触れたようにユーザーは検索エンジンとWebページを行き来しながら情報を得て、最終的なアクションを起こす。したがって、直接コンバージョンを発生させたキーワード(直接貢献キーワード)だけを評価し、その検索のきっかけを与えたキーワード(間接貢献キーワード)を評価しないというのは、サーチキャンペーン全体の最適化の観点で言えば正しいとはいえない。
繰り返すが、コンバージョンを直接発生させなくても次の検索につなげるキーワードは存在する。最終的にコンバージョンが生まれたキーワードにも、それに至った過程がある(コンバージョン・パス(Conversion Path))。こうした観点から、SEOだからといってキーワードを数個選び、そこにリンクを集中させて上位に上げるだけでは、多数の「ユーザーとの接触機会」を失うことになる。
ユーザーの検索行動の観点から考えた時、検索回数が多いキーワードだけを選べばそれでよいのか?サーチキャンペーン全体、あるいはマーケティング全体の最適化を図る上でSEOにおけるターゲットキーワードの設定はどうあるべきなのか?特に事業ユニットやブランドを多数抱える大企業のサーチ担当者にはもう一度、考えていただきたい。
執筆:株式会社アイレップ 取締役 SEM総合研究所 所長 渡辺隆広
本文は2008年1月時点のもの。
キーワードハンター、5月21日に正式リリース - 無料登録枠も拡大
クロスリスティング、アユダンテ、アイレップが提供する、検索キーワード選定を支援するアドバイスツール「キーワードハンター」が2008年5月21日に正式サービスを開始すると発表した。あわせて、無料の会員登録枠も拡大する。
キーワードハンターは、クロスリスティングが提携するBIGLOBEや@niftyなどの検索キーワードを集計し、毎月の検索回数データを調べられるサービス。実際にユーザーが利用している最新の検索キーワードを毎月取得できるうえ、過去12ヶ月に遡って検索回数の推移を調べることも可能。
キーワードハンターの利用料金は、個人やSOHO、あるいは小規模なサイト運営者向けのベーシックプラン(6ヶ月31,500円、1,000回調査)と、広告代理店やSEM会社、大規模サイト運営者向けのプレミアムプラン(1年間1,575,000円、15万回)が用意される。
無料会員登録枠は4月9日ベータ版公開時に3000人としていたが、5月6日に3,000名に達したため、登録枠を拡大する。無料サービスは5月20日まで継続する。
キーワードハンター
http://www.kwhunter.com/
[調査] SEO - 検索順位とクリック数の関係 - 米AOLの検索行動データより
検索エンジンにおける掲載順位と予想できるクリック数、クリック率の関係について質問を受けることが時折ありますので、過去に紹介したことがありますが改めて、検索順位とクリック数のデータを紹介します。

アウンコンサルティング、「モバイルSEOカルテ」提供開始
アウンコンサルティング株式会社は2008年6月19日、モバイルSEO導入にあたり、インデックス登録やランキングへの阻害要因となるものを事前に調査士、効果的なモバイルSEO導入を支援する「モバイルSEOカルテ」のサービスを開始した。
リスティング広告自動運用管理ツール「KENSHOO SEARCH」10社限定無料導入キャンペーン - アイレップ
株式会社アイレップが2008年7月2日、リスティング広告自動運用管理ツール「KENSHOO SEARCH」の無料導入キャンペーンを実施する。
イスラエルKenshoo、欧州に子会社設立、元NeoSearch@Ogilvy CEOが責任者に
検索連動型広告の運用管理技術を開発するイスラエルのKenshooは2008年4月30日、欧州に子会社を設立したことを発表した。英国および欧州の広告主向けにSEM管理プラットフォームKENSHOO SEARCHの導入を促す。CEOには元NeoSearch@Oglivy CEOのMike Chowney氏が就任。
アイレップ、SEM自動管理ツール「KENSHOO SEARCH」を日本で販売開始
株式会社アイレップは2008年7月1日、イスラエルのKenshoo(ケンショー)社が開発した、SEMの自動管理プラットフォーム・ツール「KENSHOO SEARCH」の日本国内での提供を開始した。
[調査] 日本の検索エンジンシェア 2008年4月 - ニールセン・オンライン調べ
朝日新聞2008年6月28日付けの記事(ネットの海 主戦場、14面)にニールセン・オンライン調べの日本の検索エンジンシェアが紹介されています。

SOURCE: Nielsen Online, April 2008
検索エンジン会社提供のサイト管理ツールで実現できること・できないこと
検索会社からの情報発信が進むサーチマーケティング業界
Web サイトへのトラフィックに多大な影響を与え、サイト運営者側からの検索エンジン経由の集客に関心が高まった2000年以降、Google をはじめ主要な検索エンジン会社はサーチマーケティング業界に対し、積極的な情報発信を行いサイト運営者や広告主と積極的なコミュニケーションをはかるようになった。