SEMリサーチ

百度、livedoorに画像検索エンジンを提供

百度株式会社は2008年6月23日、Baidu.jpの画像検索エンジンを株式会社ライブドアのポータルサイトlivedoorに提供すると発表した。livedoorの画像検索サービスはこれまで、国内ブログの写真やイラストを検索対象としていた。Baidu.jpの画像検索エンジン採用により、国内外問わず画像を検索できるようになる。

なお、百度本体の画像検索はデフォルトでアダルトフィルタが無効（オフ）となっているが、livedoorではデフォルトが有効（オン）となっている。

livedoor
http://www.livedoor.com/

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livedoorが一番GoogleやYahoo!以外の検索サービス選択したそうな気がしてたから　これは予想通り　ウェブ検索も将来百度に変更するのかな

アウン、香港のSEM会社・AsiaPac Net Mediaと資本提携 - 中国事業を強化

アウンコンサルティング株式会社は2008年6月23日、香港のSEMコンサルティング会社・AsiaPac Net Media Ltd.との資本・業務提携を発表した。AsiaPac株式の26.3%を取得する。AsiaPacは香港においてヤフーのゴールドリセラー、中国総代理店、グーグルのリセラー。今回の株式取得を通じて、アウンコンサルティングは英語や中国語などの多言語SEMコンサルティングを強化するとともに、今後成長が見込まれる中国SEM市場での積極的な事業展開を図る。

AsiaPac Net Media Ltd.は1996年7月設立、従業員35名。

AsiaPac Net Media Ltd.
http://www.asiapac.com.hk/

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アジアならAsiaPacは提携先として無難な選択　

グーグル、「Google Webmaster Tools」のAPIを公開

米Googleは2008年6月20日、サイト管理者向けのツール「Google Webmaster Tools」のAPIを公開した。

Google Webmaster Toolsは自分のサイトのインデックスやバックリンク状況、アンカーテキストやPageRank分布、サイトマップの管理、Googleからのメッセージ受信など、検索マーケティングを意識するサイト運営者向けの各種情報を提供するツール。多くのウェブマスターツールからのAPI公開の要望に応えて、今回、Webmaster Tools APIが公開された。サードパーティーのツールがWebmaster Tools内の情報を取得できるようになる。

一部の機能に絞り込んだ限定的なもので、Webmaster Tools登録サイトのリスト取得や認証、サイトマップの登録・削除などに限られている。

Get Cooking with the Webmaster Tools API [Google Webmaster Central Blog]
http://googlewebmastercentral.blogspot.com/2008/06/get-cooking-with-webmaster-tools-api.html

検索エンジン会社提供のサイト管理ツールで実現できること・できないこと

検索会社からの情報発信が進むサーチマーケティング業界

Web サイトへのトラフィックに多大な影響を与え、サイト運営者側からの検索エンジン経由の集客に関心が高まった2000年以降、Google をはじめ主要な検索エンジン会社はサーチマーケティング業界に対し、積極的な情報発信を行いサイト運営者や広告主と積極的なコミュニケーションをはかるようになった。

当初は匿名ながらも、米国の検索関連フォーラム「WebmasterWorld」にて Google 社員を名乗る GoogleGuy という匿名の人物がフォーラム参加者からの様々な疑問や質問について、それまで完全ブラックボックス化されていた Google の検索に対する考え方からテクニカルな問題まで、可能な範囲で回答をしていた。それに呼応して匿名ながら Yahoo! や Microsoft 社員も匿名 ID にて検索連動型広告やローカル検索などサーチ全般について頻出する疑問・質問や新機能についての情報発信を行うようになってきた。

今日では Blog というツールの登場により、各社それぞれ公式 Blog を持ち、サーチマーケッターが役立てる情報を発信している。日本でも Yahoo! 検索 project がインデックスやアルゴリズムの更新時にそれを発表したり、Google 公式 Blog で様々な話題が取り上げられていることからも理解いただけるだろう。

とりわけ非公開が大部分を占める Web 検索（自然検索）のランキングアルゴリズムにつても、Webmaster Central Blog や GoogleWeb マスター向けヘルプセンターなどを通じて、相当のボリュームのテクニカル情報を含む、検索エンジン対策に関心あるサイト運営者向けの情報が発信されている。

このように検索エンジン会社がサイト運営者との積極的なコミュニケーションを行う背景には、次のような理由がある。つまり、どのような作法に従うことで検索エンジン（＝Google）がそれを適切にインデックスし評価するか、そして何を検索エンジンが嫌い、検索エンジンスパムと判定するか情報開示を通じてサイト運営者に伝達・教育することにより、パブリッシャーが作成する有益なコンテンツを効率よく検索エンジンでも認識し、ランク付けできると共に、検索可能領域（カバレッジ）も拡大させることができる。

さらに、何のキーワードと関連づけるべきかが（アルゴリズムで）判断しやすい環境が整えば、適切なキーワードとコンテンツをマッチさせることが可能になり、それは検索エンジン利用者に対し関連性の高い検索結果の提示というメリットをもたらすことにつなげられる、というわけだ。

以上の通り、検索エンジン側からも多くの情報が提示されるようになってきたわけだが、とりわけ本コラムの主要読者である日本の方々にとって最近注目すべきツールは、Yahoo!JAPAN から提供が開始された Yahoo! 検索サイトエクスプローラー（以下、サイトエクスプローラー）だろう。ここに以前から提供されている Google の Web マスターツールに加えて、正式発表こそされていないが Microsoft からも Web マスターセンターが提供されており、世界の主要検索エンジン3社のサイト管理ツールが揃ったことになる。

（以下、サイトエクスプローラー、Web マスターツール、Web マスターセンター3つを総称的に指す言葉として「サイト管理ツール」とする）

サイト管理ツールだから、実現できること

さて、サイト管理ツールは一体何を提供してくれるのか。「自分のサイトのインデックスやバックリンクの状況を確認したり、robots.txt の文法チェックができる」程度のことは、あちこちのニュースを読んでいると何となく想像ができよう。

しかし、各社似たようなツールであり同等の機能を提供しつつも、それぞれ独自機能を持ち、かつ（狙ったキーワードで検索上位に表示するという意味での）「SEO」に関心はなくとも検索エンジン経由の訪問者を否定しないのであれば、ツールの設定だけはした方が良い、という機能も実はある。そこで、 Google と Yahoo! の特徴的な機能について解説していこう。

動的URLの処理指示ができるYahoo! 検索サイトエクスプローラー

Yahoo! 検索サイトエクスプローラーのユニークな機能は、検索結果表示における動的URL（引数を持つURL、あるいは「;」「&」「?」の文字列を持つURL）の処理を設定できることだ。トラッキングやセッションIDなどの事由により引数を持つURLがある場合、そのまま放置するとインデックスや検索ランキングに悪影響が出る可能性がある。たとえば、実質的なコンテンツが同じであるにもかかわらず引数だけが異なるページが多数存在する場合、検索エンジン（YST）側で重複コンテンツと認識できなかった場合に、どちらも該当検索キーワードに対し等しく関連性を持つため（実際にはバックリンクなど他の要因により完全競合とはならないかもしれないが）、検索順位を互いに争う状況が発生する。あるいは、引数が異なるページにバックリンクが集まるためにリンクの分散といった問題も発生する。

そこで、Yahoo! 検索サイトエクスプローラーにてあらかじめ非表示にしたり値を固定する引数を設定しておくことで、URLが自動的にリライトされ効率的にYSTにインデックスさせることが可能となる。たとえば、netshop?product=1&sid=98yadh765 というURL文字列が存在した時、「sid」を非表示にすることでnetshop?product=1とすることができる。

Yahoo!検索においては、日常的なインデックス更新や小～中規模のアルゴリズム更新のタイミングにおいて、突然一部のウェブページの検索順位が大幅に下落するケースがあるが、その中のいくらかの要因はこうした同ドメインまたは同コンテンツ間における内部競合が原因と推定されるケースである。URLにおける引数の処理はサイトのシステム構築段階において基本要件として定義し、そもそもこうした検索エンジン上での問題が起こらないようにしておくのがベストであるが、その対処が無理だった（すでにシステムが構築されてしまっている）場合で、サイトエクスプローラー側の設定で解決できる問題であるなら是非活用した方が良いだろう。

ちなみにGoogleウェブマスターツールでは同様の機能を実現するツールは提供されていない。しかし、Googleではこの問題が解決できないのではなく、検索アルゴリズムによって自動的に処理してくれるので、あえてサイト運営者側が何かのアクションをしなくても問題なくインデックスされるようになっているので心配する必要はない。ただし、問題発生リスクを100％排除するためには、不適切な動的URLが生成されないようにすることが望ましい。

Googleからの連絡が届く「メッセージ センター」

個別の機能に目が向いてしまいがちなGoogleウェブマスターセンターであるが、「メッセージセンター」にも注目しよう。メッセージセンターとは、Googleがサイト管理者に対して何か連絡事項がある時に利用されるツールだ。具体的には、あなたのサイトに品質ガイドライン違反に該当する箇所、あるいはその恐れがある場合に、このメッセージセンターを通じてGoogleからの連絡が行われる。

たとえば、あなたがリスクを問わず検索順位上昇を目的とした、隠しリンクスパムと判断されかねないグレーな手法を用いたとしよう。それがGoogleのサーチクオリティ担当の判断によりガイドライン違反と判断された時、Googleはサイト運営者に対して、「警告」のメッセージを送る。幸い（？）にも、たとえ明白な検索エンジンスパムを行ったとしても今日のGoogleは突然インデックスから削除するわけではなく、あなたがガイドラインに違反していることを指摘し、○日以内に問題の箇所を修正しない場合はインデックスから削除する旨を通知してくれる（※ガイドライン違反の内容によって、警告の内容は異なるが、おおむね、その箇所を修正しなければインデックスから削除する、という趣旨のメッセージが届く）。

サイト上に電子メールアドレスが記載されていても、警告メッセージの送信主が本当にGoogleであるかを証明できないので、このメッセージセンターを通じて連絡をとってくる。たとえGoogleウェブマスターセンターのアカウントを開いていなくてもこのメッセージセンターを通じて届く（メッセージがストックされる）。ただ、サイト運営者がこのメッセージを見るためにはアカウントを持たなければいけないので、結局は利用した方がいいということだ。

「私はスパムみたいな怪しいことはしてないから関係ない」という人がいるかもしれない。しかし、確かに検索エンジンスパムは明確な意図と悪意がなければ実現できないが、サイト制作上の不手際やコーディングのミス、あるいはアクセシビリティー上良かれと思ってやったことが結果的にガイドライン違反とみなされる場合もあるので、あなたがスパムをやっているという自覚がある・ないにかかわらず、きちんと検索エンジン（Google）にインデックスされることを望むのであれば、万が一のためにメッセージセンターはチェックする（つまりGoogleウェブマスターセンターは使ってみる）ということをしたらいかがだろうか。

執筆：株式会社アイレップ 取締役 SEM総合研究所 所長 渡辺隆広

検索エンジンスパムと認定されないための回避策 - アイレップのSEOスタンダード

感覚的に十分理解できるかと思うが、アイトラッキング調査によるユーザーの検索行動を分析しても、一般的にウェブ検索（自然検索）の上位、検索結果の1ページ目に掲載されることはターゲットとする見込み顧客を自社サイトに誘導する上で大変重要なことだ。しかし同時に、その「上位」の席は数が限られているにもかかわらず、かつ、問合せやダウンロード、購入、売上など成果（コンバージョン）に結び付けられるキーワード、つまり「商業的に価値が高いキーワード」ほど競合する企業も群がってくる。したがって、各々のウェブサイトが、検索エンジンから適切に、かつ、できるだけ高い評価を得られるように、検索エンジンに最適化しようとあれこれ模索をすることになる。

検索各社は、サイト運営者による検索エンジンに対するあらゆる最適化施策を拒絶しているわけではない。たとえばGoogleはSEOをwhite hat （正義）とblack hat（悪者）に分類し、前者、具体的には「URLを静的化する」「サイト内のページをリンクで適切に結ぶ」「アンカーテキストにクローラーが理解できるテキストを記述する」「コンテンツを解読可能にする」といった、クローラーの存在を意識し、検索エンジンが適切に登録し、それを解釈・評価できるようにする類のことは歓迎しているし（ウェブスパムチーム、Matt Cutts、2005, 2007, 2008）、サイト運営者に対して公開しているウェブマスターガイドラインに準拠する限り、施策そのものを否定するような態度はとっていない。 Yahoo!も同様だ。

しかし、どの検索エンジンも許容しない行為は、検索品質を低下させ、ユーザーの利便性を損なう類の施策だ。つまり、検索順位の不正操作「のみ」を目的とした手法を使うことである。いわゆる検索エンジンスパムと呼ばれる行為だ。

今回はこの「検索エンジンスパム」をテーマに話を進めていきたいが、最初に言葉の定義をはっきりさせておく。『ウェブスパムとは隠しテキスト、偽装クローキング、誘導ページなどの手法により、Google のウェブクローラを欺こうとするサイト』（Google）、『「検索エンジンスパム」とは、検索キーワードと十分な関連性がないにもかかわらず、意図的に検索結果に表示されるように操作をしているページを指します。』（Yahoo!）のように、繰り返しになるが「検索順位の操作のみを目的とした、検索品質の低下を招く行為」を指す。

ここで念のためスパムの定義を持ち出しているのは「順位が下がること」がスパムやペナルティー（を受けた）ことだと勘違いしている方が見受けられるためだ。

あなたが運営するサイトの検索順位が下がる要因は多数ある。(1) 今日の検索エンジンはインデックス更新やサイト・ページの評価スコアの更新が短いこと、(2) アルゴリズムの調整は逐次行われていること、(3) パーソナライズ検索が作用していること（Google）、(4) アクセス環境によって検索順位が変わること（Yahoo！）、そして(4) 順位は常に相対的なものであることから、順位はある一定の範囲内において変動することが自然である。よく「先週まで1位だったが今日は6位になった」から何か悪いことをしてしまったのではないか？と考える方もいるが、その程度の変動はどのサイトでも当たり前のように起きていることだ。仮に、昨日まで5位だったものが今日は50位になったとしても、その原因はあなたの行ったSEOに問題があるのではなく、単純にアルゴリズムの更新によってスコアが変わった結果かも知れないし、他にキーワードと関連性が高いと判断されたページが多数出現したのかも知れないし、これまであなたのサイトにリンクを張っており、スコアに影響を与えていたページが消滅しただけの話かも知れない。

基本的に、あなた自身がガイドラインに違反した行為を確信的に行ったという事情がない限り、安易にペナルティやスパムと判定するのは大きな誤解であることを覚えておいて欲しい。

ところで今日テーマにするのは、その悪意ある行為を確信犯的に行った「検索エンジンスパム」の話である。

検索エンジンスパムと判定された場合、特定または全部のリンク評価を無効にする、特定のページまたはサイト（ドメイン）全体をインデックスから除外する、といった対応を行う。検索品質を保持するために検索会社が行う措置としては当然のことである。検索各社とも、インデックスへの再登録申請を受け付けているため、一定の期間（3日～60日）を経れば復活できるものの、一時的に完全にインデックスから外されるため実害が出るのは必至だ。また、「再登録できるからいいや」とリスク覚悟で危険な行為を何度も何度も行ったとき、その都度検索会社が親切に再申請を受け付けてくれるとは限らない。近年はブログやSNSなどによるCGMの発達により、インデックスから除外されること自体が話題となり、イメージの低下につながる恐れもあるだろう。いずれにせよ、検索エンジンへの掲載が重要であるのであれば、最大限の集客を実現するための方法を考えつつも、それはガイドラインに定められたルールの範囲内の中で行うように努める必要がある。

さて、ごく一部の業種を除けば、SEOを通じて集客や売上の最大化は目指したいけれどもインデックスから除外されてしまうことは避けたいと考えている。それにもかかわらず、リスクとリターンを天秤にかけ、リスク覚悟でガイドライン違反または極めてグレーゾーンに位置する手法を多用する企業も後を絶たない。

この理由は、(1) 米国と比較してスパム取締りが緩い、(2) ポジションは限られている以上はリスクを覚悟する、(3) スパムをやっている認識がない、といった3つに分けられる。

まず1つ目、全体的に見ると米国と比較して日本のサイトに対する検索エンジンスパムの取り締まりの程度は厳しくない。米国（英語）サイトであれば完璧にアウトでも日本では非常に効果的に働いてしまう手法も存在する。そうした手法をどこかの企業が実施すると、それを真似て皆が追随してしまうという具合だ。

この問題については、直近1年を見れば検索会社（日本担当）もそれなりにがんばっているという印象だ。典型的なリンクスパムは無効化されつつあるし、そういったリンクスパムが有効に機能しないようにアルゴリズムが調整されつつあるので、この点については過去同様に楽観的に考えていると、痛いしっぺ返しを食らうことになる。

問題は(2) で、特にSEOをアウトソース（外注）している場合は注意が必要だ。リスクを認識・判断して手法を試すのはアウトソース先のSEO会社かもしれないが、スパムと判定されて実害を被るのは依頼者であるクライアント側だ。以前、あるクライアントから「SEO会社ってスパムは一切しないからプロとして仕事してるんでしょう？」と質問を受けたことがあるが、残念ながらスパムをしないSEO会社もあるし、スパムを行うSEO会社もあるのだ。

また、アウトソースしている会社の担当者に限って、インデックスから外された時に原因として何が考えられるかを全く理解できていないことが多い。つまり「丸投げ」をしているために、インデックスから外されたという事実はわかってもそれ以上はわからず、復旧方法や今後の施策について全くプランが作れない状況に陥ってしまっている。

「3日で1000万円稼げます」というキャッチコピーを見て、そのまま丸ごと信じる人はあまりいないだろう。アウトソース先を選定するとき、「○○日で1位になります」といったセールストークに惹かれるのは十分に理解できるが、そこに存在するリスクも認識すべきだろう。

最後の3つ目だが、これは社内（インハウス）の場合のSEO担当者、アウトソースの場合のSEO会社側の担当者双方に対して言えることだが、意外と検索エンジンが定めるガイドラインに目を通していなかったり、その意味や解釈を正しく行っていない人が多い。たとえばGoogleはウェブマスター向けに膨大な量のヘルプを用意しており、それを一通り読めば基本的な事項は理解できるはずだ。Yahoo!もGoogleほどではないがサイト管理者向けとして情報を提供している。 Microsoftも然りだ。（インハウスの場合）SEOが専門ではないのだから全部を理解するのは無理かも知れないが、最低限、ガイドラインくらいは理解しておいたほうがいいし、部分的にでもアウトソースするならなおさらだ。逆にサービスとして提供する側、特にサイト制作を主とする会社でもSEOも一緒に提供するならガイドラインの内容を確認して、それに違反しないコーディングや手法を提供するように注意したほうがいいだろう。意外と、純粋に良かれと思って悪意なく、結果としてスパムとなってしまうという事例は少なくないのだ。

執筆：株式会社アイレップ 取締役 SEM総合研究所所長 渡辺隆広

CAテクノロジー、トラフィック課金型SEOサービス「PPC-SEO」開始

サイバーエージェント連結子会社・株式会社CAテクノロジーは2008年6月19日、サイトへの訪問者数に従ってSEOの課金をするトラフィック課金型モデルサービス「SEO-PPC」の販売を開始した。

SEOの施策の結果、検索経由で流れてくる誘導数に応じて課金するモデル。CAテクノロジーによると、検索結果の上位に表示されても季節要因によって流入数が変動したり、何らかの理由により検索結果からの流入数が少ない場合に、それに見合った課金ができるという。費用はクリック課金の検索連動型広告を利用した場合の半分程度に抑えられる見込み。

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SEOのプライシングについては欧米中心に長年議論されてきたけれども一定の回答がでていないお話。いいかえればビジネスモデルやサイトの性格、SEOの目的によって適した料金体系があるといえるわけで、ともかく、選択肢を提示することは良いことだと思う。ちなみに日本でもクリック（トラフィック）課金は数社が既にやってますね、あんまり聞きませんが。ただ、smashmediaによると『実際はある程度指標化されているし、普通の（っていうか従来の）SEOのほうが見積もりは大変らしい。』ってことだけど本当？こっちの方が気になる。

Google、サイト訪問者数がわかる「Google Trends for Websites」公開

米Googleは2008年6月20日、ウェブサイトの訪問者数データを表示する「Google Trends for Websites」を公開した。無料で利用できる。

これまで公開されていたGoogle Trendsが、指定したキーワードの検索ボリューム量の推移を表示するように、Google Trends for Websitesは指定したウェブサイトの訪問者数の推移を表示する。また、当該サイトをよく訪問する人が同じく訪問するウェブサイトや検索キーワード（Also visited, Also searched for）のデータも表示可能。国・地域を選択することで、特定地域のデータも参照できる。

Googleによると、Google Trends for WebsitesのデータはGoogle検索データ、オプトインによる匿名のGoogle Analyticsデータ、オプトインの消費者データ、サードパーティーのマーケット調査データなど複数の情報源を組み合わせて算出しているという。また、データとして表示するのは一定の条件を満たしたサイトのみで、トラフィックが少ないサイト、Googleにインデックスされていないサイト、品質ガイドラインを満たしていないサイト、その他の理由によりGoogle Trends for Websitesに表示されないサイトがある。

Google Trends for Websites
http://trends.google.com/websites?q=yahoo.co.jp

Google Trends for Websites FAQ
http://www.google.com/intl/en/trends/websites/help/index.html

A new layer to Google Trends [Google Webmaster Central Blog]
http://googlewebmastercentral.blogspot.com/2008/06/new-layer-to-google-trends.html

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Alexa、Compete などと同様に、信頼性は不明だけど単なる参考値としての活用でしょうか。Googleが本気でこの領域やれば面白いんですけど。