SEMリサーチ

ヤフーとオーバーチュア、新広告「インタレストマッチ」を発表 - ユーザーの関心事にターゲティング

ヤフー株式会社とオーバーチュア株式会社は2008年7月17日、現在や過去の閲覧行動などからユーザーの興味・関心を探り、最適な広告を提示できる次世代のクリック課金型広告「インタレストマッチ」を2008年秋より開始すると発表した。

ユーザーの興味・関心にマッチした広告は有益な情報としてユーザーに受け入れられる。これまでオーバーチュアが提供しているスポンサードサーチはキーワードに込められた検索意図から、コンテンツマッチは閲覧中のページコンテンツから、興味・関心事を探り提示すべき広告を選択していた。今回のインタレストマッチは、過去の閲覧ページ履歴や直近の検索キーワードなど、ユーザーと結びつく複数の属性情報から総合的に判断して、提示される広告の品質を高める。この新広告は、ヤフーが買収したブレイナーの技術や昨年子会社化したオーバーチュアの営業・運用ノウハウを結集して開発した。

インタレストマッチは、(1) ユーザーが現在閲覧中のサイト内容、(2) ユーザーの過去の閲覧履歴、（3) 都道府県など72エリアに分割した配信地域や性別、年代による絞込み、(4) 時間指定、など複数の要素を加味して広告配信を行う。たとえば20代女性のフリーライターが数週間前に国内旅行の関連ページを閲覧、数日前に沖縄の関連ページを閲覧、そして今日、サッカー関連の記事を閲覧した時、その画面のインタレストマッチ広告枠に、サッカー観戦、沖縄でのダイビング、国内旅行という広告が掲載されるといったイメージだ。

ヤフーがディスプレイ広告ですでに展開している行動ターゲティング技術を活用する。広告費用はクリック課金型で、スポンサードサーチ同様にキーワードに入札する形となるが、掲載位置は価格によって決まるのではなく、ユーザーの関心事や広告の品質など様々な要素を判断して決定する。

インタレストマッチの配信先は、Yahoo!JAPAN主要サービスのほか、オーバーチュアの提携パートナーサイト、そして、ヤフーウェブサイトオーナーで提供する「アドパートナー」の個人ブログなどとなっている。現時点でヤフートピックスやヤフーニュース、同ファイナンス、同テレビ、同スポーツなどへの配信は決まっており、順次、拡大していく計画で、最終的に200億PV程度になるという。

今回の新広告商品により、特定の領域に興味・関心を持つユーザーが、それの興味が最も高まった瞬間に広告を提示することができ、広告主の利益最大化を支援することができる。とりわけネット広告市場を支えてきた1つ、検索連動型広告はユーザーの検索中に表示されるものであるが、ネット利用時間全体の5％程度に過ぎない。インタレストマッチにより検索連動型広告では捉え切れない潜在ニーズをターゲットにした広告展開が可能になるとしている。

ヤフーとオーバーチュアは、インタレストマッチの優位性について「競合会社の商品と比較してもインタレストマッチは、コンテンツに加え直前検索履歴や他社が対応しない過去の閲覧履歴という”マッチング技術”、ヤフーが持つ（最大）200億PVへの配信という"トラフィック"、そして性別（男女）や年代（ライフステージベース）、エリア（全国72分割）というデモグラフィックや時間軸という”ターゲティング”すべてにおいてインタレストマッチが優れている」と説明する。ヤフー株式会社代表取締役社長・井上雅博氏は「広告主の利益を最大化し、利用者の利便性も向上する。世界初のサービス」とアピール。業績への影響について「可能性としては、検索連動型広告やディスプレイ広告と同程度」とし、ページビュー在庫は検索と比較して10倍以上あり、インタレストマッチによって訪問したユーザーの関心事を推し量ることが可能になることから、ポテンシャルはあるだろうと述べた。

今後の展開スケジュールについて、まず2008年秋にPC版Yahoo! JAPANとアドパートナーにて配信を開始する。その約1ヵ月後には、モバイルにも対応するほか、オンラインからの申し込み受付も開始する。また、従来のコンテンツマッチの扱いについて「順次、インタレストマッチに移行していく」（ヤフー）と説明しており、今後、コンテンツマッチの枠が順次、インタレストマッチに置き換わっていくとのことだ。

インタレストマッチ
http://ov.yahoo.co.jp/service/int/index.html

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広告のレレバンシー（関連性）を高めていくためには、ユーザーの「いま」の興味・関心事を推し量る精度をあげていくことが必要。検索キーワードには「いま」の興味・関心事を反映した言葉だけれども、そこに過去の行動、直近キーワード、年代、性別、時間帯、etc... など様々な情報を取得して総合的に判断することで、より正確に個々のユーザーの関心事が把握できる。

ヤフーのほかマイクロソフトやグーグルも同様に、広告の品質やレレバンシーを高め、ユーザー・広告主双方にとって価値ある広告（情報）を提示するための技術・サービス開発に進んでいるように、これが業界の流れであるけれど、それを商品として示したのが、今回の「興味関心連動型広告」インタレストマッチ。ブレイナーとオーバーチュアを子会社化したことによる成果ともいえる商品。これの強みは圧倒的なPVとネットワーク。運用開始後にどんな成果が出てくるでしょう？性別や年代については将来、スポンサードサーチで反映させることもできたら面白いんですけど。

アイレップ、「Googleマップ登録サービス」を開始 - ユニバーサル検索（地図検索）対応

株式会社アイレップは2008年7月17日、「Googleマップ登録サービス」の提供を開始した。

Googleマップ登録サービスは、Googleローカルビジネスセンターを通じ、企業や店舗の名称、所在地、電話番号、営業時間などの情報をGoogleマップへの登録を行う。Googleマップへ登録するには、アカウント開設、登録用CSVデータの作成、管理画面からの登録作業など様々な手間が発生するが、これらをアイレップが代行して作業する。

Googleは2007年5月より、検索キーワードに応じて、Webページへのリンク以外にも動画や画像、ニュース、地図など様々な種類のコンテンツをセットにして検索結果に表示する「ユニバーサル検索」を進めており、comScoreの調査ではGoogle全検索クエリの約20%ほどがユニバーサル検索になっている。日本でも今年の5月以降、ユニバーサル検索の対象クエリが拡大しており、たとえば「東京　ホテル」と検索すると東京駅付近のホテル情報が地図と共に表示されるようになっている。Googleモバイルでも同様だ。

Googleは今後もユニバーサル検索を進めていく意向を示しているが、こうした検索技術の変化により、企業はSEOの対象をこれまでのWebページから、画像、地図情報、ニュースなどへも拡大していく必要がある。特にモバイルユーザは「今いる場所の近くのレストランを探したい」というように、その場のシチュエーションを即検索行動に反映する特徴があり、このようなユーザ獲得のチャンスを逃さないためにも「ユニバーサル検索」の対応は必須といえる。賃貸や量販店、飲食店など日本各地に店舗を持つ企業は、適切に地図登録することでターゲットユーザーを効率よく獲得することが可能になる。

Googleマップ登録サービスの料金は、パック1（事業所数1）が3万円から。パック10(事業所数10)　\60,000、パック30(事業所数30)　\100,000、パック50(事業所数50)　\125,000、パック100(事業所数100)　\200,000なども用意しており、多店舗を持つ企業でも安価に利用することができる。

アイレップ、ユニバーサル検索に対応する「Googleマップ登録サービス」を開始
http://www.irep.co.jp/press/release/2008/0717-1408.html

「ac cruiser ASP」、SEO効果の視覚化とマイレポート機能追加

株式会社アクティブコアは2008年7月16日、行動ターゲティング分析ASP「ac cruiser ASP」に、SEO効果の視覚化とマイレポート機能によるアクセス解析＆レポートを強化した新バージョンを提供開始した。

「ac cruiser ASP」は行動ターゲティング解析エンジンにより広告・SEOの間接効果やSEO/SEM分析を提供するASPサービス。広告・SEOの広告効果測定とアクセス解析を１つのツールで同時に実現し、分析結果をExcel形式で毎月自動生成することで、分析作業とレポート作成に要していた時間を大幅に削減することができる。

今回リリースされたac cruiser ASPの新バージョンは、SEO対策の効果を縦軸（流入回数）と横軸（コンバージョン数・コンバージョン率・直帰率）の2次元マトリクス上にプロットし、SEO対策の成果と改善箇所を視覚的に把握するレポートする「SEOマトリクスレポート」、サイト統計の指標（閲覧数、ユニーク数、新規ユーザ数、訪問回数、平均直帰率、平均滞在時間）と集客媒体別の成約数について過去3ヶ月間の月別推移を把握するレポート「3ヶ月の月別統計レポート」などを追加した。

ac cruiser ASPは初期費用52,500円、月額費用は52,500円から。

ac cruiser ASP の新バージョンでSEO効果の視覚化とマイメニューによるレポート機能を強化 [アクティブコア]
http://www.activecore.jp/company/press20080716.html

キーワードハンター、年月指定検索機能を追加 - シーズナリティの調査に

キーワードアドバイスツール「キーワードハンター」は2008年7月16日、過去の年月を指定してキーワード調査ができる新機能を追加した。

キーワードハンターは、毎月の最新検索キーワードの検索数を提供するほか、過去1年以上前に遡って検索データを参照することができるキーワード選定の支援ツール。検索データ情報は、クロスネットワーク社の提携パートナーの集計情報に基づいている。

今回の毎月指定検索機能は、キーワードのシーズンごとの検索数をピンポイントで調べるための機能。たとえば、「お中元」や「お歳暮」、「バレンタインデー」「クリスマス」などの季節用語の検索キーワードは、特定の時期だけに膨大に検索される性質がある。年月指定検索機能により、たとえば2007年12月の「お歳暮」に関連する複合語や、どの程度検索されたのかをいつでも閲覧することができる。他人が気づきにくい複合語の調査を早期に実施し、あらかじめ対策をしておくことで、検索キーワードのピーク需要に備えてサーチマーケティングの体制を万全に整えることが可能になる。

SEO・SEM対策用キーワードアドバイスツール キーワードハンターに年月指定検索機能が追加
http://www.kwhunter.com/announce/an20080716.aspx

日本のSEO BBS（掲示板）が流行らない理由

SEO初心者のEvoブログより。

SEOの最新情報を得るために掲示板を利用したいと思っているのですが、どうやら日本ではSEO掲示板は流行らないようです。（省略）時折有益な情報が提供されていますが、SEO初心者からの繰り返しの質問が多く、上級者同士のやりとりは見受けられません。（日本のSEO BBS（掲示板）が流行らない理由、SEO初心者のEvoブログ）

少なくとも2002年頃までの「ロボット型検索エンジン攻略でアクセスアップ」（既に閉鎖、ドメインは robot-search.com）に開設された掲示板は、比較的、有益だったと記憶しています。私も書き込みしてましたし、現在第一線で仕事されてる方も何人か参加されてましたし。当時はSEOが認知されていないので参加するのは皆それなりに知識のある方であり、それなりの議論もできたことから、当時としては役立ったと思います。その後、だんだん私も含めて離れていって、現在の SEO BBS のように初心者の方ばかりが質問するようになって、管理人の方も忙しく運営が行き届かなくなり、最終的に閉鎖されています。

日本でSEOの掲示板が上手くいかないのは、(1) 日本人は議論ができない、(2) SEO=ノウハウだと思って情報公開しない、（3）材料とするデータが全く使えない、データの分析方法がひどい（論理的じゃない）、(4) ちょっと調べればわかるようなことを質問する（SEO系掲示板に限った話ではないですが、SEO系は特にひどいように見受けられます。何でもいいからSEO関係の本とWeb制作関係の本を一通り読んだあとに来いと言いたくなります :) など色々な要因があると思います。

とりわけ（SEOにおいて）他人との情報共有するメリットは、集めたデータや試験結果、分析内容を互いに共有して、議論することを通じて、検索エンジンの評価のしくみ、ロジック、ランキングアルゴリズムの概要を明らかにしていくことにあると私は考えています。米国の検索関係フォーラムを見ていても、この類のものは互いに（それなりの根拠や理由に基づいて）議論を戦わせていて面白いですよね。ある人が実験結果を出すとそれを別の切り口から分析したり、カウンターのデータを出す人が現れたり、主張を補強する別の根拠を引っ張ってきたり。

しかし、多くの（日本）人は他人との議論を好まないですし、情報共有よりも自分で独占することにメリットがあると考える人が多いのでしょうか、情報が公開されない。仮に分析やデータが提示されても、それを導くまでのプロセスがひどいことが本当に多く、全く使えない。最近はネット系メディアでSEOの記事が取り上げられることもありますが、根拠全くないとか、データとして意味がないようなものもちらほら見受けられますよね。基本的な検索エンジンの事柄が理解されていない。さらに、SEOが認知されるようになってから自分でロクに勉強せずに掲示板で超初歩的なこと尋ねる人が増えてきたので、SEOがわかっている人は掲示板に嫌気が差したのだと思います。

ロボットサーチの掲示板が流行っていたころは、参加者が互いに情報共有のメリットがわかっていたから成立したのでしょうが、今日はもう、誰でも参加可能とする限り、日本では上手く機能しないんじゃないでしょうか。