グーグル、ローカルビジネス情報のガイドラインを更新

Google がローカルビジネス情報掲載に関するガイドラインを更新。ディスクリプター使用の禁止、私書箱を住所として登録することの禁止など。


公開日時:2015年02月06日 07:19

グーグルが2014年末にローカルビジネス情報のガイドラインを大幅に更新した。

国内でも先日のベニスアップデートや今後予定されるピジョン、スマートフォンからの検索などローカル検索を巡る状況も変わってきている。Google+ローカルページはローカル検索結果の最適化において重要な要素なので、ローカル検索の対策に興味がある方はガイドラインを時々確認すると良いだろう。

最初に馴染みがない人のためにGoogle+ローカルページについて解説する。


Google+ローカルページとは

Google+ローカルページはレストランやホテル、歯医者、ホームセンターなど、特定のエリアでビジネスを提供している事業者が開設できる、Google のサービス。ページを開設すると、住所や連絡先、所在地地図などのビジネス情報のほか、事業者からのお知らせやユーザーから寄せられたクチコミなどを提示することが可能となる。また、Googleマップやローカル検索結果枠に表示されやすくなるため、ユーザーに自身のビジネスを見つけてもらいやすくなるメリットもある。

とりわけ検索結果への露出度を高めたり、NAP(Name, Address, Phone)管理等の観点から、ローカルSEOを実践するうえで Google+ローカルページへのビジネス情報掲載は必要不可欠だ。

ちなみに昔の Googleプレイスに相当するものだが、このサービスは名称がコロコロ変わっているうえ、Googleのヘルプを見てもドキュメントによって呼称が違う。本記事ではローカルSEO業界一般に用いられている Google+ローカルページ という呼び名に従っている。


頻繁にルールが変わるローカルビジネス情報ガイドライン

Google+ローカルページは掲載にあたり、Google が定め、公開しているローカルビジネス情報のガイドラインに沿って登録を行うのだが、厄介なことにそのガイドラインは頻繁に変更されている。ユーザーにより適切な形で情報提供を行うための改善でもあるのだが、ローカルSEO目的で Google を騙そうとする一部の悪質ユーザーを排除したいという意図もある。ともかく、このガイドラインが昨年末ごろに更新された。

今回は、アップデートされたガイドラインの中でも特に注意が必要な点についてピックアップして紹介する。


実世界の名称(店舗や施設名)以外の文言を入れてはならない

例えば、中華料理の出前配達を行う「中澤商会」という事業者があったとする。従来のガイドラインであれば、「中澤商会 中華料理店」といった具合に、実世界の名称に加えて単一のディスクリプター(Descriptor、何の事業者なのかわかりやすく伝えるための説明文)は許可されていた(2014年2月時点)。しかし今回のガイドライン改訂で、ディスクリプターは一切許可されなくなったため、本件でいえば名称欄には「中澤商会」という文言しか許可されなくなる。

このディスクリプターはスパムの温床になるのでそれを抑制したいという側面と、ビジネスの内容についてはカテゴリなど他の項目でユーザーに伝えてほしいという Google の意向が反映されたものだ。

ちなみに名称欄のガイドラインは細かく記載されており、例えば「中澤商会 24時間営業」「中澤商会®」「中澤商会 01-2345-6789」「中澤商会 渋谷駅前店」といったものは、斜体の文言やマークが全て不可だ。営業時間情報、電話番号、登録商標マーク、所在地情報は含めてはならないと明記されている。


私書箱の住所登録は NG に、バーチャルオフィスは担当者常駐必須

「登録した住所に、営業時間内は必ず応対するスタッフが常駐していること」というのが Google の基本的なスタンスだ。したがって、私書箱の住所は実在住所とはみなされず、登録不可となった。また、バーチャルオフィスも、全ての営業時間中に担当者が常駐していない限り、そのバーチャルオフィスの住所を登録できなくなる。

これまでは私書箱やバーチャルオフィスの扱いは曖昧だったため登録することもできたが、改定後は明確な違反となるため、問題が発生する可能性がある。

ローカルSEO におけるセントロイド(Centroid )周りの問題、とりわけターゲットエリアにおける地図中心点(セントロイド)との近接度(Proximity to Centroid)を有利にしたり、複数の私書箱住所を登録して検索結果を操作するといった悪さを排除する意図もあるのだろう。もし、使用している住所がとても重要であるならば、その住所でリアルな拠点を持つことを検討しなければならない。


Facebookページなどソーシャルメディアサイトをリンク先に指定するのも NG

作成した Google+ローカルページの事業内容と全く関係のないウェブページにリンクしたり、Facebookページや Twitter などソーシャルメディアサイトへリンクをすることもガイドライン違反となった。


Guidelines for representing your business on Google
https://support.google.com/business/answer/3038177?hl=en

Google に掲載するローカル ビジネス情報のガイドライン
https://support.google.com/business/answer/3038177?hl=ja

Clarification of Places guidelines (2014/02時点のガイドラインに言及)
https://productforums.google.com/forum/#!category-topic/business/SthxqtBIozw





記事カテゴリ:Google 2010-2019, ローカル検索
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