Googleウェブ検索, In-depth articles の出現率が増加、ブランド系クエリで顕著

グーグル、米国で In-depth articles の表示割合を大幅に拡大。2014年9月上旬時点で既に表示率が上がっていることは確認済み。対象とする検索クエリの種類が拡大していることが特色。「生命保険」など企業のマーケティング戦略的に重要視されそうな検索クエリでも In-depth articles が表示されるようになっていることにも注目したい。


公開日時:2014年10月07日 18:53

Google 検索結果を定点観測している MOZ によると、Google ウェブ検索における In-depth articles(日本版機能名称は詳細な記事) と アンサーボックスの検索結果出現率が増加しているという。

In-depth articles とは

In-depth articles は再生医療やiPS細胞、イスラム国、テロ、イラク問題など、複雑かつ広範囲なトピックについて知りたいであろう検索意図に対応するための検索機能。トピックについて網羅的かつ深く掘り下げて記述した品質の優れたウェブページを発見しやすいように専用の検索枠内にハイライト表示する。米国で2013年8月にリリース後、英国やカナダなど英語圏で順次導入されている。

cf. 米Google、"In-depth articles"(詳細な記事)のハイライト表示を開始


企業名や製品ブランド、人物検索でも In-depth articles 枠が出現

同社の調査では先月9月24日前後を境に In-depth articles の出現頻度が増えているとのことだが、私の調査では少なくとも9月7日時点で In-depth articles が含まれる割合が大幅に増えていることを確認している。7日時点でパソコン及びスマートフォン検索結果で In-depth articles の表示率変化を確認している。

私が調査した時点で後述するように社会問題や環境問題だけでなく、企業や製品などのブランド系検索クエリや、生命保険やクレジットカードなど一部の商用検索クエリでも In-depth articles が表示されるようになったのが特徴だ。

MOZ が公開している検索クエリ例として fafsa, garmin, raspberry pi, hairstyles, nectar, casio, netbook, armani などを挙げているが、他にも lenovo(レノボ)や panasonic(パナソニック)、xperia(エクスペリア)、nikon D610 など企業名や製品などのブランド系検索クエリや、car insurance (自動車保険)や credit card (クレジットカード)、loan(ローン)といった商用検索クエリ、あるいは kei nishikori(錦織圭)といった人物名検索クエリで In-depth articles が自然検索結果1ページ目の下部に表示されるようになっている。


In-depth articles 日本語版はいつ?

In-depth articles の最初のリリースから1年以上が経過したことで、日本語検索への導入について関心を持たれる方がいるかもしれないが、10月6日時点で、日本語検索結果に日本語ウェブページを集めた In-depth articles (日本語名称 詳細な記事)が表示されたという報告例は確認されていない。ちなみに Google は2014年2月の時点で「「詳細な記事」機能に表示される記事」という日本語用のヘルプページを用意しているが、半年経過した時点で公開されていないことからわかる通り、Google が日本語ヘルプページを用意したことで間もなく日本語版が提供されると考えるのは早計だ。過去にも Google は日本語ヘルプページは即座に準備したにもかかわらず実際の機能が投入されたのは1年以上先だった例は少なくないことからも、現時点での導入時期は全く予想がつかない。

一方で、英語圏でクレジットカードや自動車保険、ローンといった検索クエリでも In-depth articles という専用枠にハイライト表示されることに関心を持つ方もきっといるはずだ。こうした検索クエリに関心がある人であればこまめに検索結果をチェックしているはずなので、こういう機能が存在するんだということは頭の片隅に入れておくと良いだろう。



※ Google In-depth articles が表示された検索結果画面をご覧になりたい場合は、米国内のネットワークから Google検索にアクセスする必要があります。

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このIn-depth articles の表示頻度増、米国に到着した時点(9月6日)で既に表示されていたので、実際のところ始まったのが何時なのかわかりません。私がもしもアフィリエイターや、保険会社やカード会社のインハウスSEO担当者だったら、この枠にも表示して意思決定に関与できるようなコンテンツ考えますけれど、どうなるんでしょうね。





記事カテゴリ:Google 2010-2016


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