米調査会社comScoreは2009年5月1日、4月下旬にメキシコでの集団感染に端を発した新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）関連の米国生活者の検索行動に関する調査結果を発表した。
豚インフルエンザ関連の検索、90万回以上
4月20日～4月26日の週で、米国の50万1000人が合計92万9000回の新型インフルエンザ関連の検索を行ったという。この検索数は前週比で20倍近くに上る。この検索数急増に対応し、検索マーケティング担当者も新型インフルエンザに不安を寄せる生活者をターゲットにした広告を展開。comScoreでは新型インフルエンザ関連のキーワードを使った広告を271個確認。前週は73、前々週は33なので大幅に増えていることがわかる。同広告のクリック数も前週の100以下から比較して400倍増の42,000クリックに達した。今週も米国で新たに確認された新型インフルエンザの感染症例は増えており、これまで以上の米国人の検索数や検索広告のクリック数が増加しそうだ。
メッセージを社会に伝える手段としての検索広告の活用広がる
新型インフルエンザ関連の検索広告は、商業利益と公益を目的にしたものが確認された。露出量が最大だった広告主は、米国肺協会（ALA）が運営するFacesofinflueza.comで、新型インフルエンザの最新情報や医療機関の紹介を行っていた。Facesofinflueza.comは20万回近く広告配信した。10位のAARP.orgは全米退職者協会のサイトで広告を通じて安全情報を伝達していた。
comScoreのサーチエバンジェリスト・Eli Goodman氏は「今回の事例は、マーケッターが検索広告をダイレクトレスポンスという一般的なモデルを超えて使う重要な機会があることを示している。今回の新型インフルエンザのパンデミックのような国際問題が発生した時、検索広告はタイムリーに重要なメッセージを社会に向けて発信するために利用することができる。それが市民の全然であれ商品の販売促進であれ、検索広告は、その情報を消費者が本当に必要としている時に届けることができるのだ」と述べている。
500,000 Americans Search for Swine Flu in Week Ending April 26 Number of Swine Flu Searches Jump 1,900 Percent versus Previous Week [comScore]
