2003-01-01から1年間の記事一覧
2003.12.31。Yahoo!JAPAN も除夜の鐘になってます。
MSN.co.uk （イギリスの MSN）における年間検索キーワードランキング、トップ100です。
Nielsen/NetRatingsが「インターネットと社会に対して最も多大な影響を与えたサイト／アプリケーション」１０個を選択しました。さて、それは -
検索エンジンニュースは、2003年と2004年の記事をカテゴリ分割しています。
DMOZ (Open Directory Project)のディレクトリをビジュアル化した検索エンジン、WebBrain
「検索結果に掲載されているWeb が広告だとわかったら、裏切られた気分だ」 - 米Consumer WebWatchがそんな調査報告を出しています。
ペイパークリック広告。必ずしも１位はお得ではない
オンラインイエローページやホワイトページを運営するオーストラリアの Sensis は23日、同社のオンラインディレクトリ検索に FAST の検索エンジンを採用することを発表した。
Yahoo!JAPAN の「Yahoo! JAPANウェッブ・ユーザー・アンケート」第１４回目の結果から。
米Yahoo! Inc. が今年の年間検索キーワードランキングを発表しました。
アドワーズ広告の利点をもっと活用しましょう。
Yahoo!JAPAN も掃除中
オーストラリアの新興検索エンジン会社、Mooter も株式公開を・・・と、オーストラリアの Herald Sun が考えているだけのようです。
米Jupiter Researchが12月に発行したレポート "Paid Inclusion Market Opportunity Assessment" の中で、ペイドインクルージョン(Paid Inclusion）の課金方法のあり方について提言しています。internet.com より
Vodafone Group、同社の Vodafone live! モバイルサーチに FAST の Data Search を採用。
AlltheWeb SEO対策第3回目。AlltheWeb のトピック分類機能について。
Google が密かにアドセンスを電子メールで配信するテストを行っている模様。
AlltheWeb SEO対策第２回目。AlltheWeb の検索エンジンとしての機能・特徴について。
AlltheWeb の SEO対策について。Google寡占の国内では AlltheWeb はマイナーですが米Yahoo!に買収された今、もしかしたらお目にかかるかもしれませんので基本的な事項を学んでおきましょう。
Google Holiday Logos をデザインしている Dennis Hwang氏の音声インタビュー記事です。
中国・北京の Baidu Co. が開発した検索ソフトウェアの利用を妨害したとして朝陽（中国・遼寧省）の地方法院は23日、中国の検索エンジン会社 Beijing 3721 に対して 600USドルの賠償金を支払うように命じた。 China Daily より。
3721 NSC、Yahoo!中国との事業合併で難航
人民日報「中国のインターネット市場 今年は全面的に回復」（2003/12/13）によると、2003年11月末時点で中国のインターネット利用者は7,800万人を超えて世界第２位となっている。
世界最大の中国の検索エンジンになることを目指している Huicong International Information が23日、Google や Yahoo! に対抗することを目的とした"第３世代の中国検索エンジン""China Search Online" （チャイナ・サーチオンライン www.zhongsou.com ）を…
株式会社インタースペースは22日、同社が運営するショッピング検索「ベストプライス」 経由で商品を購入したユーザーに対してポイントを還元する「ベストプライス・ポイント・サービス」を開始したことを発表した。
Google ロゴのハッピーホリデー版ですが、５話でようやく完結しました。
Google が持ち主の汎用JPドメインを調べてみました。googru.jp や guguru.jp なんてドメインまで取得しています。
米国のインターネットマーケティング会社 FindWhat.com は24日、イギリスのPPCプロバイダー Espotting Media Inc. との買収交渉を１ヶ月延長することを明らかにした。
25日頃より、Google の www-gv データセンター（Dublin, Ireland）にてバックリンク更新が確認されています。
米Seda CommunicationのCEO、Catherine Seda氏による、アフィリエイトがブランド企業に与える弊害についての主張。日本語訳がIT Proに出ているので一部引用すると次の通り。
