米調査会社comScore（コムスコア）は2009年2月24日、米国の検索行動に関する調査レポートを発表し、不況の影響で特定の検索ワードの検索回数が増加していることを明らかにした。
顕著に検索数が増加し,ているのが、雇用状況の悪化に伴う "unemployment"（失業） で 2007年12月の2,688回から2008年12月は8,214と206%の増加。“unemployment benefits”（失業給付） も215回から748回と247%も増加している。また、個人資産に関する“mortgage”（住宅ローン）が4,518から7756と72%増加、“bankruptcy”（破産）は1,012から2,589と156%増加、“foreclosure”（担保権執行）は824から1,373と67%増加。
また、節約したいとの意向からか、"coupons"（クーポン）が7,637から19,921と161%、"Discount"（ディスカウント）が6,271から7,928と26%増加した。こうした傾向は日本国内の検索行動にも表れており、たとえば「訳あり商品」はキーワードハンターによると2007年12月から12ヶ月で50倍近く検索数が増えている。
Americans’ Online Search Behavior Points to Significant Increase in Personal Financial Turmoil Searches Using Term ‘Unemployment’ in December Triples versus Year Ago
