一口に「SEO を導入する」といっても、企業の組織形態やビジネスモデル、Web マーケティングや広報・PR の方針・戦略の違いによって、選択可能なサーチマーケティングの戦略や実施方針は大きく変わる。同様に、SEO の主体が個人なのか企業なのか、もし企業であればサイト運営やコンテンツ制作を1人で実施するのかチームで行うのか、またその業務をインハウスで実施するかアウトソースで実施するかによって SEO の戦略は大きく影響を受ける。
■組織ゆえの SEO の制約
いくつか例を挙げてみよう。個人サイトやアフィリエイター、少人数によるサイト運営の場合、サイトに施すことが可能な最適化施策の制約はそれほど大きくならないだろう。ナビゲーションを少し変更したい、新しいコンテンツを書き加えたい、また優良サイトと相互リンクしたり Blog パーツやガジェットを追加するといった、諸々の施策は大抵の場合、大きな障害なく実施できるだろう。金融系アフィリエイトの多くは自分自身で多数のサイトを運営し、それらを相互にリンクしあうことでリンクの評価を高めているが、これはアフィリエイターであり、広告収入を得ることが最優先され、デザインやコンテンツ変更に対する制約事項が限りなく低いゆえに実現可能な SEO 施策ともいえる。
対して企業であれば、同じ1つのサイトであっても事業ユニットごとに管理範囲が限られていることは往々にしてあるし、特定の CMS（コンテンツ管理システム）が導入されているためにタイトルやソースコードの論理構造を調整することができないといった制約に直面することは少なくない。そもそも、サイト全体をグローバルに管理・統括する部署が不在のために個人と法人向けサイトでユーザビリティが統一されていないケースもあり、「検索エンジンに情報を理解・伝達しやすくする」ことを目的とした SEO の円滑な導入を妨げる様々な問題は多数存在するものだ。
■業種・事業モデルゆえの SEO の制約
同様に、ビジネスモデルによって SEO の戦略や施策方針は左右される。例えば検索エンジン対策激戦区のアダルト・出会い・ギャンブル系の業種において半ば常識的に実施されている SEO 施策をそのまま保険・金融系企業のサイトで導入することは可能だろうか。
クローラビリティ（サイト内のページがどれだけ円滑にクロールされるように構成されているか）を確保するために、これら業種の多くはフッター部分に膨大な人物やジャンル別のリンクを並べていることが多々あるが、銀行サイトが手法を真似できるかというと100％不可能だ。もしそれを実施すると、金融において大切な顧客からの信頼を失うことになるだろう。
日本で SEO が本格的に導入されてから5年あまりの月日が経過した。ネットや雑誌、書籍を通じてSEO に関する幅広い情報が日本語で手軽に入手できるようになったものの、いざ SEO を導入しようと思っても立場によって実現できることは大きく異なるし、また考えなければいけない要素も全く違う。次回は、企業担当者を想定し、「企業が SEO を導入する時に準備・考えなければいけないこと」について解説をしたい。
執筆：株式会社アイレップ 取締役 SEM 総合研究所所長 渡辺隆広
