株式会社電通は2008年6月10日、消費者のメディアや情報との関わり方の最新傾向を具体的に捉えることを目的とした「クロスメディア行動調査」を実施、その結果を発表した。
デジタル化やIDの進展により世の中の情報量が爆発的に増えた中、自分にとって関係ない興味のないものはフィルタリングすることで情報の壁をつくる消費者が増加している。企業が効果的なキャンペーンを行うためには、様々なコンタクトポイントを有効に活用して、「キャンペーンのシナリオづくり」が重要。今回の調査は、消費者のメディア接触行動や生活動線を具体的に把握することを目的に実施した。調査は関東エリア（東京23区と、東京・神奈川・埼玉・茨城・栃木・群馬の人口15万人以上の市）の12才から64才の男女個人2090サンプルを対象にインターネット調査で行った。調査実施期間は2008年2月22日から29日。
調査の結果、「最近1ヶ月間に広告を見て、それについてPCや携帯電話でネット検索した」と回答した消費者は全体の67.7%に達していた。また、PCと携帯電話の両方で検索している人も13%存在した。
年代別での検索経験者数を比較すると、全年代において女性よりも男性の方が検索比率が高く、最も高い30代男性は76.7%にのぼる。一方、最も低い50代の女性においても44.6%と半数近くの消費者が検索を経験していた。
次に、広告接触をきっかけとしてその企業や商品の公式サイトへのアクセス経験について尋ねた。調査結果は、メディアごとに特徴がはっきりと現れた。新聞広告は女性よりも男性が高く、また年齢が上がるにつれて高くなる傾向が見られたが、雑誌広告を見ると女性は20代をピークに年齢が上がるにつれて減少していく一方、男性は30代と40代が最も多い。若年層では「新聞離れ」が叫ばれて久しく、日常接触するメディアが検索行動に影響を与えていることがうかがえる。
電通 クロスメディア行動調査 2008年6月発表
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2008/pdf/2008048-0610.pdf
