SEO寄りの有料審査型ディレクトリ登録サービスは、ビジネスモデルとして終焉を迎えつつあるわけですが、このあたりの背景や事情についてちょっと初心者向けに解説する必要があったので、文章化してみました。あまり初心者向けではないのですが、歴史的流れと意義について簡単に。
【要約】 リンク販売を合法的に推し進めることを狙いに設立されたディレクトリサイト及び有料審査型登録サービスは、最初から寿命がほぼないことわかっていたけどよく3年間も持ちました。Googleのガイドラインとの絡みを考えるとビジネス継続はなかなか難しい課題が山積みなのではないでしょうか。
有料審査型ディレクトリ登録サービスとは
有料審査型ディレクトリ登録サービス：特に2010年前後から日本国内で急増してきたビジネスモデル。インターネット上のサイトをテーマやジャンル別に分類したリンク集を用意し、このディレクトリへの掲載を希望する個人や企業を募る。掲載料ではなく「審査料」という名目で料金を請求し、審査を通過したサイトをこのリンク集に掲載する仕組み。古くはYahoo!ビジネスエクスプレスがあるが、本稿では特に"2010年前後"に立ちあがった、SEOを念頭においた設計を特色※とするサービスを中心に述べている。 ※ Yahoo!ビジネスエクスプレスと同様の事業モデルを採用する事業者においても、(1) Yahoo!カテゴリの競合企業として立ち上がったディレクトリ（2000-2005年設立）と、(2) リンク販売による売上増を主たる目的として立ち上がったディレクトリ(2009年以降）の2つに分類できる。2013年12月時点において、必ずしも前者と後者を明確に区別できる状況とは言い難い点もあるが、本稿は設立趣旨に着目して (2) のディレクトリ全般について言及する。
"合法的"にリンク販売が可能と信じられた審査掲載型モデル
有料審査型ディレクトリを提供する企業が増加した背景には、Googleの定めるガイドラインに抵触せずに実質有償でリンクを販売（あるいは購入）できる点にあった。一般的に、金銭を対価としてリンク設置を行う行為は、「有料リンク」（Paid Link）と呼ばれ、金銭で検索順位を操作することにつながるためにGoogleはガイドラインで禁止している。 ディレクトリへの掲載とはリンク集に相手先サイトへのリンク及び紹介文を掲載する行為であり、仮に掲載料として請求すれば有料リンクに該当するためにGoogleガイドラインに違反になると判断される。しかし、掲載のための『審査』に対して請求するという形式をとると共に審査基準に違反したサイトは掲載しないというルールを設ければ、ディレクトリ提供会社が選択的にサイトを掲載していることになり、ガイドライン違反にはならないという解釈ができるからだ。 実際、日米のYahoo!カテゴリ（ディレクトリ）は、両社ともに有償審査でサイト掲載を決定するサービスを有しているが、Googleからガイドライン違反を指摘された記録はない。
検索者ではなく、広告主のために設計されたディレクトリ
つまり、『ヤフー社のサービスと同等の体裁を整えれば、合法的にリンクを販売できる』ことに目をつけた日本の会社が次々とディレクトリを構築し、SEOの効果があることを謳い文句にサイト掲載サービス（≒リンク販売サービス）を立ち上げた。こうした会社は、ユーザーの検索行動を支援する理念を持ってディレクトリを作成したのではなく、これまで述べてきたとおり、SEO効果のあるリンクが欲しい企業を標的にリンクを販売することを主たる目的として運営してきた。 設計思想はSEOのリンク販売にあるため、サービス内容もそちらを強く意識した仕様となる。例えば、掲載基準を提示しながらも実質的にサイトの審査を行わない、お金さえ徴収すればサイトを掲載する、アンカーテキストは比較的自由に設定できる、PageRankが高い、老舗のサイトを中心にネットワーク化する、SEOの専門家を名乗る人物の推薦状を掲載するなど、検索利用者ではなく広告主に目を向けた設計となっている。
既に海外では通用していなかった、リンク販売目的のディレクトリ
このような、インターネット利用者のことを全く考えていないディレクトリを、Googleが認めるはずがないのは容易に想像できることである。事実、Googleは2010年以前から、たとえ審査費用という名目で料金を請求する体裁を整えているディレクトリであっても、その運用実態が実質的に有料リンクであると判断できるケースではガイドライン違反の指摘を行っていた。事実、米国を中心とした海外では（日本で同ビジネスが流行る前に）一部の悪質なディレクトリ運営サイトのPageRankを下げたりGoogleインデックスから排除するなどのウェブスパム対策を実施していた。
日本国内でも対策を強化したGoogleと、終わりを迎えるリンク販売目的のディレクトリ
日本では2010年あたりから増加し始めたSEOのための有料審査型ディレクトリ登録サービスであるが、海外ではそれ以前から「終わっていた」のであり、海外事情に精通していればビジネスモデルとして適切でないことは容易に理解できたはずである。にもかかわらず何故、日本で増加したのか。幸か不幸か、少なくとも2010、2011年の段階において、Googleは日本国内において有料リンクの対処に今日ほど積極的に取り組んでいたわけではなく、有料審査型ディレクトリサービスもある意味、野放しだった。だからこそ3年あまり事業として運用可能だったわけだが、Googleが日本国内でも本腰を入れ、厳しく対応を始めたことで終焉を迎えようとしている。 もちろん、Googleガイドラインを遵守する、すなわち掲載サイトへの発リンクにnofollowを付与することで引き続きディレクトリを運用することは可能であるが、先述した通りこれらの会社の真の目的、あるいは顧客が真に求めているものはSEO的に効果のある直リンクであり、nofollowが付与されるのであれば誰もお金は払わない。Googleガイドラインを遵守するなら売上が立たないのでビジネスとして成立せず事業継続の意味がないのである。あるいは、高品質なディレクトリを構築する道も選べるが、Googleが実質的に市場支配している検索市場に今更勝負をかけることは賢明ではないだろう。
有料審査モデル自体が否定されているわけではない
なお、Googleは有償の審査を経てサイト掲載を行うディレクトリを否定しているわけではない。適切な運用が行われている、つまりインターネット利用者の方を向いて、検索サイトとしてのディレクトリを適切に運用管理しているディレクトリサイトについては何も文句も言わないしガイドライン違反の指摘もしていない。事実、海外に目を向けると、サイト審査を形骸化させずに厳格に審査し、掲載サイトの一定以上の品質を維持している、（有料審査型の）ディレクトリは現在もGoogleから有料リンクと咎められることなく生き残っている。今回問題になった有料審査型ディレクトリは、利用者ではなく広告主の方を向いて、リンクをできるだけ数多く販売するためのサービス、そのための運用に陥っていたディレクトリである。 # 地方に行くと、「Yahoo!カテゴリに掲載されていること自体に価値がある」というケースを目にするので、別にnofollowがついたっていいじゃん、という考えもあるわけで、だからディレクトリ運営を続けるという選択肢もありといえばありなんですが、まぁ、現実的にいろいろと難しいですよね。nofollowがつくリンクに3万円払って下さいといわれても、私なら迷わず「ヤダ」といいますもん。。
